備えは万全ですか?地震対策に役立つ耐震工事補助制度とは
昨今、震度5弱程度の地震が頻繁に起こり、40年以内の発生率が90%ともいわれる南海トラフ巨大地震をはじめ、常に地震の脅威にさらされ続けている日本。建築基準法の改定や住宅自体の耐震性のアップにより、住宅の地震への備えは格段に高くなってきているものの、予断は許されない状況です。そこで今回は、巨大地震への対策として、地方自治体も後押ししている耐震工事の補助制度をご紹介します。特に「旧建築基準法」で建てられた昭和56年5月以前の住宅に暮らす方は、要チェックです!
阪神・淡路大震災で被災した木造住宅の98%が旧耐震基準で建てられていた
6,000人を超える方が犠牲となった、阪神・淡路大震災。実は、死因の9割が住宅などの倒壊によるもので、そのうちの木造住宅の98%が旧耐震基準で建てられたものだったことが明らかになっています。そのため、今後予測される巨大地震に備えて、特に旧建築基準法で建てられた住宅の建て替えや耐震補強が推奨されています。
耐震工事補助制度を活用しよう!
現在、全国の地方自治体では、耐震工事にかかわる費用を補助する制度が設けられています。家屋全体の耐震工事への補助や一部耐震として、屋内に耐震シェルターを設置する費用の補助など、金額や内容もさまざまです。また、補助対象がビルやマンション、病院など大きな施設のみの場合や耐震工事補助制度がない地方自治体もあるため、詳しくは、お住まいの地方自治体に問い合わせてみましょう。
補助制度がなくても、耐震工事は必要不可欠
40年以内に90%の確率で起こるとされている南海トラフ地震をはじめ、日本は世界でも類をみない地震大国です。いつ、どれくらいの規模で、どこに地震が起こるのか、今のところ確実な地震予測はできない状況です。そのため、特に地震の多い地域の旧建築基準法で建てられたお住まいに住む方には、家屋の建て替えや耐震工事をおすすめします。
<まとめ>
いかがでしたか?いつどこで起こるか分からないからこそ、事前の備えが有事の状況を左右する地震災害。そのため、これまで誰も経験したことのないような、巨大地震が起こる可能性も視野に入れ、ピアホーム建設では木造住宅に住まいながら、安心して暮らせる耐震性を供えた家づくりを行っています。吹田・豊中・池田・箕面で、地震に強い木造住宅を建てるならピアホーム建設へ。家族が安心、安全に暮らせる家を一緒につくりませんか?